医療コラム

リスティングやバナーといったWeb広告と、医療広告ガイドライン

リスティングやバナーといったWeb広告と、医療広告ガイドライン

【2021年更新記事】

2018年6月の医療法改正に伴い、医療広告ガイドラインも変更されました。

これにより、医療法人の広告だけではなく、ホームページも規制対象となりました。

医療法や医療広告ガイドラインの改正、および改正に関わるホームページの注意点などを、以下のコラムでも紹介しています。

【医療広告ガイドライン】対策とホームページについてのまとめ

歯科医院のための「ホームページで注意すべきポイント」

今回は、ホームページと連携して運用することの多い、リスティング広告やバナー広告などのWeb広告を出稿するにあたっての注意点をお伝えいたします。

<Web広告と改正医療法の関わり>

▼医療法改正によって、Web広告の扱いは変わったのか?

▼Web広告とホームページとの関連性とは?

▼Web広告を申請する前に、ガイドラインに沿ったホームページにしましょう。

■医療法改正によって、Web広告の扱いは変わったのか?

実は、リスティング広告やバナー広告は、医療法の改正以前から、それ自体が広告という扱いであったため、広告の規制内容に関しては特に変更点がありません。従来通り、医療法に基づき「虚偽・誇張・比較優良表現」などが規制されています。

広告を出す媒体(Yahoo!やGoogleなど)ごとに、「法律やガイドラインに沿っているか」をはじめとした、それぞれの規約に沿った広告であるかの審査項目が設けられており、審査に通ると掲載できるようになっています。

医療法のほかに、景品表示法や消費者保護法など、広告に関係する法律に違反していないかも審査されるため、Web広告を制作するには幅広い知識が必要です。

■Web広告とホームページとの関連性とは?

リスティング広告やバナー広告の多くは、より詳細な情報を伝えられるホームページへの誘導を図っています。

規制が厳しい媒体では、医療法改正前から、ホームページも広告の規制範囲内で制作することを求めていました。

今回、医療法が改正されたことで、すべてのホームページが規制対象となりました。

そのため、Web広告の掲載内容に問題がなくても、誘導先のホームページが規制を遵守していない場合、媒体によっては審査に通らず、リスティング広告やバナー広告を掲載できなくなるおそれがあるのです。

また、今後、ホームページ内にブログやTwitter、FacebookといったSNSへの誘導がある場合、SNSでの掲載内容まで規制範囲になる可能性があります。

SNSそのものは、情報発信ツールとして非常に優秀なため、内容を吟味しながら適切な情報を掲載していくのが望ましいでしょう。

■Web広告を申請する前に、ガイドラインに沿ったホームページにしましょう。

医療法や医療広告ガイドラインによる規制は、患者様やお客様が誤解したり不利益を被ったりしないためのルールです。

これらを守ることで、誤った情報を発信する可能性が低くなり、結果として貴院を守ることにもなります。

ときおり、お客様から「ホームページを作って、Web広告を申請したら規約に引っかかって通らなかった」というお話を伺うことがあります。

初めからガイドラインに沿って作成していれば、Web広告を出すためだけにホームページを修正する必要はありません。また、紙媒体の広告にも、サイトのアドレスを安心して掲載できます。

医療広告ガイドラインに沿ったホームページと聞くと、「他院との差別化やアピールが難しいのでは…」と思われるかもしれません。

そんな方は、ぜひMedical Web Stage(メディカルウェブステージ)へご依頼ください。

医療法や景品表示法に詳しいライターが、ガイドラインに沿いながら貴院の魅力を伝える文章を作成し、集患につながるサイト制作をお手伝いいたします。

ホームページ制作はもちろん、リスティング広告の活用にお悩みの方もお気軽にご相談ください。

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メディカルウェブステージでは、コンサルタントによる無料診断を実施しています。
ライバル調査の結果などを踏まえ、貴院のホームページの目的に沿ったプランをご用意させていただきます。

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